英会話は経費にできる？初心者にもわかりやすく解説！

事業をしていると、「英語が話せないと困る！」という場面に直面することはありませんか？外国人との商談や、輸入ビジネス、国際的な会議など、英語力が必要になるケースは少なくありません。そこで今回は、オンライン英会話や英語学習費用が経費になるケースとその注意点を、初心者にもわかりやすく解説します。

英会話費用は経費にできる？【結論：事業に必要ならOK】

以下のような業務上の理由があれば、英会話費用は経費にできます。

【経費になるケース例】

外国人の取引先との商談がある
海外顧客への対応が日常的にある
輸出入業務で英語でのやりとりが必要

【経費にならないケース例】

趣味や旅行のために英語を学ぶ
可能性に備えて学んでいる（例：将来英語を使うかも）等

法人・個人事業主・従業員それぞれの扱い

対象者	条件	経費にできる？	補足
法人	英会話が業務に必要	可能	勘定科目は「研修費」など
個人事業主	業務上必要であることを明示	可能	勘定科目は「研修費」など
従業員	特定支出控除の対象条件を満たす	一部可能	給与所得控除額の1/2を超えた部分

経費計上のポイントと注意点

① 勘定科目は一貫性が重要

毎年「研修費」や「教育訓練費」など、同じ科目で処理しましょう。

② 私的支出と混同されないように

使用目的は業務上であることを明示（例：海外取引先との商談用）。

オンライン英会話も対象になる！

英会話学校だけでなく、Zoomなどを使ったオンライン英会話の費用も、業務に必要であれば経費にできます。

▶ 勘定科目：

「研修費」または「教育訓練費」

まとめ：英会話も「業務目的」であれば経費にできる！

法人・個人問わず、英語学習費用は業務目的であれば経費計上可能。
勘定科目は「研修費」や「教育訓練費」。
勘定科目の一貫性と、明確な目的の説明が重要。

節税しながらスキルアップを目指すなら、ぜひ正しく経費計上しましょう！

BASE ONE ENGLISHについて

英語で“聞ける”けれど、
英語で“主導できる”でしょうか。

税理士が監修している実務で使う表現に特化したオンライン英語プログラム
BASE ONE ENGLISH を提供しています。

・担当会社の外国人CFOや海外監査法人との打ち合わせが増え、英語で議論をリードしたい
・海外現地法人や事業会社への駐在を予定している
・英語から離れており、英文の基礎から体系的に学び直したい
・資格取得後、実務に即した語学力の必要性を感じている
・実際のメール・レポート・会議で使える表現を習得したい

私たちは、
“英語を話せるようにする”のではなく、
“英語で仕事ができるようにする”ことを目指します。

ご興味のある方はこちらをご確認ください。
オンライン英会話BASE ONE ENGLISH | BASE ONE税理士法人（ベースワン）